近頃は晩婚化の時代といわれている影響も手伝って、35歳どころか40歳を超えてから結婚を果たす方もおられます。

それは喜ばしいことではありますが、いわゆる普通の結婚適齢期のアラサー頃と比べれば、すでに10歳程度も違うため、それに伴う違いを理解しておくことが重要です。

そこで今回は、40歳を超えて結婚する場合の注意点をお伝えします。

子どもの有無を真剣に話し合う事

まずは「子どもの有無を真剣に話し合う事」です。

夫婦双方が40歳を超えているような場合、子どもの事は最初から要らないと考えているか、あるいは自然に任せる方向性で考えている夫婦が多いといえます。

十分な高齢出産でもありますから、尚更かもしれませんね。

ですが、それは意外と危険な判断です。

仮に子どもができたとしたら、年齢的に考えれば子どもが大学生になる頃、あなたは定年している可能性が高いのではないでしょうか。

それに40歳を過ぎれば、肉体的な衰えを強く感じ始める一方、相手は疲れを知らない子どもです。

だからといって子どもを作らないなら、それは「未来の老老介護」への対策が必要になる事を意味します。

子どもさえいれば買い物や送迎くらいは手伝ってくれる事もありますが、元々いないのなら、それすら望めません。

どっちに転んでも大事だからこそ、話し合いが大切です。

不動産購入には注意が必要

次に「不動産購入には注意が必要」です。

一般的な住宅ローンは35年返済が基本ですが、40歳を過ぎてから購入するとなれば、支払いの終了は75歳以後という事になります。一方、マトモに収入が入ってくるのは60歳の定年までです。

その後はどうしますか?

働こうにもマトモな働き口が見つからない事も多く、かといって賃貸に出すにしても、最近の空室率の影響からスンナリ見つからない可能性も残ります。

売却も、そもそも銀行の了承が得られない事もありますし、場所によっては簡単にはいかない可能性が高いです。

ただ、だからといって「生涯を賃貸で」と考えるなら、生涯の家賃が必要になりますし、高齢になるほど「部屋を貸して貰えないリスク」が高まります。

どちらに転んでも相応にリスクがあるのが40歳超えの結婚なので、これも夫婦でしっかり話し合って決めましょう。

老後への準備期間が短い!

そして「老後への準備期間が短い」です。

一概には言えないものの、多くの方は「結婚するまでは」という前提の元で独身生活を謳歌し、結婚してから未来に対して考え出します。

あなたもそうなら、40歳を過ぎてから準備を始める訳ですから、おのずと期間が短くなるのが実情です。

そればかりか、ここまでの子どもや不動産に対する選択によっては、それらにお金が必要になり、一切の準備ナシで老後に突入しなければならない可能性すらあります。

事実、現時点でも1割程度の方は、100万円以下の貯金額で老後に突入しているのが現実です。

40歳を過ぎたとしても、20歳から60歳までで考えれば、ようやく「折り返した程度」で、まだ20年程度の余裕があると考える方も案外、多いといえます。

ですが、更にその先の70~90歳の頃までの資金準備を考えたなら、時間はかなりタイトですから、注意が必要です。

幸せな一方、家計管理と人生設計が大事

以前の記事でもお伝えした通り、最近では晩婚を果たす方も多いうえに、その場合は晩婚だからこその安心や幸せを感じる方も多いといえます。

長年かかって、互いにようやく見つかった結婚相手なのですから、ぜひ以後は長く幸せに暮らしたいと願うのが普通です。

その一方で晩婚だからこそ、40歳を超えての結婚だからこそ、若い夫婦と同じような感覚でいると、とりわけお金の面で失敗しやすいといえます。

ひとまず晩婚した方の方が、すでに生活水準が高まりすぎている事も多いので、家計簿を付けながら節約に励みましょう。

その上で、すでに年齢を重ねているからこそ「時間的な側面」が、とても貴重になってきます。まだ40代、されどもう40代です。

プラスを重ねるにも、マイナスを取り戻すにも、どうしても時間が大切になってきますから、計画的に効率よく未来を見据えて動きましょう。

末永く幸せに暮らすための配慮を!

独身時代が長かった人ほど、すでに自身の常識や生活スタイルが確立されており、結果的に夫婦で歩み寄れない事もあります。

これからは結婚したからこそ、常に夫婦間での譲り合いや歩み寄りが重要ですから、常に奥さんの事を気遣って大切にしてあげて下くださいね。

ライタープロフィール

山本昌義 (やまもとまさよし)
山本昌義 (やまもとまさよし)
山本FPオフィス代表(山本昌義)CFP®
主に比較的若い方の恋愛面・経済面のご相談を承っています。また独立FPとして10年を経過したのを機に、後輩FPの育成にも力を入れています。詳しくは以下のリンクから当オフィスサイトをご確認くださいませ。
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