保障が必要になるケース
生命保険
生命保険は、誰かが死亡または高度障害になった際に保険金を受け取れますので、もし夫婦共働きでお互いによく稼いでいて、配偶者の死亡後でも自分1人の収入でやっていけるのであれば、お葬式代程度の保障の保険を選ぶといいでしょう。
逆に、専業主婦世帯など、片方の収入を頼りにしているのであれば、稼ぎ頭にはしっかりとした保障がある保険を選んでおきましょう。特に、稼ぎ頭が自営業を営んでいる場合には、遺族年金が会社員よりも少なくなるので、より手厚い保障にしておくことをおすすめします。
いずれの場合も注意していただきたいのが、子どもがまだ幼い家庭や、ご自身が家事等を一切できないケースです。
子どもが幼いとベビーシッター代が必要になったり、家事ができなくて外食が増えてしまったり、配偶者のおかげでうまくやりくりできていたのであれば、たとえ配偶者があまり稼いでいなかったとしても、ある程度の保障を準備しておくことをおすすめします。
医療保険
医療保険は病気やケガに備える保険なので、病気やケガをしないという絶対的な自信がある人、医療費が高額になっても支払える余裕のある人、生活保護を受けていて医療費がかからない人以外は、早めに加入しておくことをおすすめします。
妊娠の可能性がある女性は特に気をつけましょう。妊娠が発覚してから加入しようと考えている人もいるようですが、それは時すでに遅しというものです。
妊娠発覚後に医療保険に加入しようと思っても特定部位不担保が設定され、その妊娠および出産を原因とする子宮のトラブルで入院や手術があった場合に給付金を受け取れない可能性が高くなります。
男女とも一般的には、入院日額5,000円タイプのものを選ぶ人が多いですが、生命保険同様、子どもが幼い家庭や家事ができない場合には、入院日額をUPしておくと安心できるでしょう。
教育資金を準備する保険
教育資金や養育費の準備できる保険には、出産前と出産後の２つのタイミングがあります。
出産前の保障の上乗せ
出産前から準備する場合、稼ぎ頭に保障の上乗せをします。加入済みの生命保険の保障額を引き上げても構いませんし、うまれてくる子どもの進学時にあわせて低解約返戻金型終身保険に加入してもいいでしょう。
低解約返戻金型終身保険とは、払込期間終了後に解約すると、払い込んだ金額よりも多い金額の解約返戻金を受け取れ、死亡時には死亡保険金が給される保険です。
たとえば、15年の払込期間を設定しておき、子どもが高校へ入学するタイミングで解約するといった戦略的な使い方ができます。
出産後の学資保険
出産後に準備する場合、学資保険を選ぶこともできます。学資保険は被保険者が子どもになるため、一般的に出産後でないと加入できません。
出産前でも加入できる学資保険も存在しますが、やはり出産予定日何日前からという条件が設定されています。また学資保険は両親に何かあっても子どもは保険金を受け取れないので注意が必要です。
マイホームを購入するときの保険
団体信用生命保険の特徴
マイホームの購入するとき、多くの人は団体信用生命保険（以下、団信）に加入しますが、もし団信に加入しない場合は、家族とよく話し合わなければなりません。
住宅ローンを組んだ人がローンを残したまま亡くなると、配偶者があまり稼いでいない場合、ローンの返済ができず、せっかくのマイホームを手放す羽目になります。
団信の代替策
団信の代わりに使える保険としては、収入保障保険があります。収入保障保険とは、年数が経つにつれ住宅ローンの返済額が少なくなるのと連動するように保障額が少なくなるタイプの保険です。
