こんにちは、ファイナンシャルプランナー山本です。

「明日は我が身かもしれない……老後破産に陥る男性の意外な特徴」の記事でもお伝えした通り、最近は多くの方が老後破産に陥りますが、誰だってそうはなりなくないでしょう。

では老後破産に陥る原因は何かと言えば、事故や災害等を除けば「まさか自分が破産なんてするハズがない」と考え、備えが不十分だったからと言わざるをえません。

そこで今回は、老後破産を回避するための備え方についてお伝えします。

あなたの人生に、お役立てくださいませ。

結婚して、ずっと仲良くする

まずは「結婚して、ずっと仲良くする」です。

結婚すると、出産に伴う教育費や住宅ローンなど、既婚者ならではの支出が増えますが、一方で最近は共働きが主流ですから、支出さえしっかり管理できれば、やはり老後に強いといえます。

年金が2倍入りますからね。

今の年金は、仮に年収約400万円なら大体月額14万円です。2人なら28万円になりますから、家賃や光熱費などの共有部分を考えれば、独身の方よりは余裕が作れるでしょう。

ただし、年収の低い方や生活水準が高い女性と結婚すると、話は変わるので注意が必要です。

そして何よりも、現代は結婚しても3組に1組が離婚してしまう時代になっています。熟年離婚する方も、実によく聞く時代です。

それだけに結婚がゴールではなく、あくまでスタートに立っただけなので、生涯、愛される努力を続けなければならない点に注意しましょう。

定年後の仕事を確保する

次に「定年後の仕事を確保する」です。

会社に勤める方にとっては、この対策が一番難しく、そして大切な対策になります。

具体的な対策としては、比較的若い方なら「資格取得やスキル・経験アップ」、定年が近い方なら経験や人脈を駆使した「再就職活動」です。

中には定年後に独立を目指す方もいますね。

働き方は各人の自由ですが、どうしても就活市場は「若い方優先」なので、定年後に十分な年収を稼ぐことは極めて困難です。

そして働く能力の点で準備を怠ってしまうと、アルバイトや派遣しか働き口が見つからなくなります。

もちろん、現役中に十分な貯金ができそうな方は、定年後にムリして働く必要はありませんし、準備も不要かもしれません。しかし、そうでない方には必須といえる対策です。

最近では年々「平均寿命」も延びていますから、長生きリスクに備え、ギリギリまで働けるよう努力を重ねましょう。

運用で十分な資産を形成する

最後は「運用で十分な資産を形成する」です。

ここで言う「十分な資産」は、各人の生活水準や余命、将来に対する願望等がバラバラなので一概に言えませんが、ひとまず3~5千万円程度と考えましょう。

これを貯金では形成できそうにないなら、運用で形成を狙う訳です。

ちなみに世の中には、様々な運用方法があります。株式・債券・投資信託・FX・不動産投資・保険に先物取引……これらはそれぞれ、リスクやリターンが異なりますから、勉強が大切です。

そうして何年も何十年もかけて、上記の十分な資産を形成していきましょう。

なお、運用は十分な資産を形成するだけでなく、定年による年収減を補うことも可能です。しかもアタマさえしっかり動けば、老化でカラダが弱っても運用できます。

十分な資産を元手に運用すれば、現役時代の給料以上に稼ぎ続ける事も可能ですから、ぜひ検討しましょう。

節約は限度があるため、収入面が大切

結局のところ、老後破産には複数の原因があるものの、究極的には全て「支出が収入を上回ったから」起こります。

そして、定年で年収が大幅に落ちたにも関わらず、現役時代の高い生活水準を落としきれなかったのが、最大の原因です。

何となく、イメージできますよね。

ただそれほどに一度上がった生活水準は、ダイエットと同じく下げるのが困難です。

それに生活水準は下げるにも限度があり、中にはどうしても年金だけでは生活できない方もいるでしょうから、生活水準を上げない努力を重ねる一方で、収入減への対策が必須といえます。

そして生活水準を下げるのも、収入減への様々な対策も、どちらも一朝一夕にはできず、長い年月を要するのが現実です。定年目前になってから焦っても、もはや手遅れといえます。

そうなる前に少しでも早くから、「自分も老後破産に陥るかもしれない」と危機感を持って対策を取っていきましょう。

介護費・医療費・交通費が想定外!?

現役中の方の中からは、「定年を迎えたら、そんなにお金使わないだろう」という声を未だに聞きます。

しかし実際には下がるどころか、むしろ介護費や医療費、交通費等で家計負担が上がる事もあるのが現実です。

先輩方の失敗を参考に、これからの方は備えていきましょう。

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ライタープロフィール

山本昌義 (やまもとまさよし)
山本昌義 (やまもとまさよし)
山本FPオフィス代表(山本昌義)CFP®
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